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＜ニュースリリース＞
日本オラクル、顧客とパートナー企業に対して「Oracle8i」のオプション製品「Oracle JServer」の事前評価プログラムを開始 〜「Oracle8i」のJava、CORBA拡張機能を早期に提供 〜 日本オラクル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐野 力）は、顧客およびパートナー企業に対して、インターネット・コンピューティングのための次世代データベース管理システム「Oracle8i（オラクルエイトアイ）」にJava拡張機能および分散オブジェクト機能を提供する「Oracle JServer（オラクル ジェイサーバー）」の事前評価版プログラムを、1999年8月初旬より開始します。 「Oracle JServer」は、「Oracle8i」にJava拡張機能および分散オブジェクト機能を提供する追加オプション製品で、「Oracle8i」の次期バージョンであるRelease8.1.6での出荷が予定されています。「Oracle JServer」により、「Oracle8i」上で「サーバー・サイド Java Virtual Machine (Java VM)」と「分散オブジェクト機能」の２つの機能が利用可能になります。 このたび実施する事前評価版配布プログラムは、「Oracle JServer」EAP(Early Adopter Program：アーリー・アダプター・プログラム)という名称で、「Oracle JServer」の日本語対応作業が終了したのを受けて、オラクル・コーポレーションと日本オラクルの共同で実施するものです。 配布される「Oracle JServer」評価版は、同時に配布される専用の「Oracle8i」本体上でのみ使用することができ、「Oracle JServer」EAPの評価期間は120日間に限定されます。「Oracle JServer」EAPでは、日本オラクルのホームページを通して技術情報を提供するほか、技術セミナーへの参加等が可能となります。1999年7月より、EAP参加企業向けの特別トレーニング・コースを設け、「Oracle JServer」の機能について最新情報を提供します。 今回のEAPの対象となる日本オラクルの顧客およびパートナー企業は、合計50社程度を予定しています。 「Oracle JServer」EAPにより、パートナー各社は「Oracle JServer」による最新機能をいち早く利用でき、自社の開発ツールや業務パッケージ等の製品への適合度を確認することが可能となります。また、「Oracle JServer」のパフォーマンスや品質を事前にチェックすることもできます。これは、オラクルが従来から品質向上に意欲的に取組んできたことの現れです。同様のプログラムは「Oracle8i」の出荷時にも実施され、ユーザーニーズを取り込んだレベルの高い製品提供に貢献しました。
日本オラクル、Windows NT版「Oracle8i」を出荷開始 〜 Solaris、Windows NT版に続き、主要UNIX版も順次提供 〜 日本オラクル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐野 力）は、インターネット・コンピューティングに対応する次世代データベース管理システム「Oracle8i Enterprise Edition for Windows NT Release8.1.5」を1999年7月19日から、「Oracle8i Workgroup Server for Windows NT Release8.1.5」を1999年8月13日から、それぞれ出荷開始します。 また、すでに1999年5月31日より出荷されているSolaris版に続き、HP-UX、IBM AIX、Compaq Tru64 UNIXに対応した「Oracle8i Enterprise Edition Release8.1.5」も1999年7月19日から出荷を開始します。 このたび出荷開始される「Oracle8i Enterprise Edition」の価格は、UNIX版が320万円（8同時ユーザー）から、Windows NT版が160万円（8同時ユーザー）から、「Oracle8i Workgroup Server for Windows NT Release8.1.5」が22万円（5同時ユーザー）からとなっており、現在のOracle8の価格と同一に設定されています。 「Oracle8i」は、今日のミッションクリティカルなアプリケーションに求められる可用性とスケーラビリティの条件を満たす機能を提供します。JavaプログラムやWebサイト、インターネット・コンテンツを統合する業界初のデータベースとして、企業や公開のネットワーク上の何千というユーザーからのインターネット・アプリケーションのアクセスを、高い信頼性で管理します。 「Oracle8i」の最初のバージョンであるRelease8.1.5では、「Oracle8i」の主要な機能のうち、「クラスタリング機能の拡張」「データウェアハウス機能の拡張」「Java言語による開発機能の拡張」「マルチメディア・コンテンツ管理機能」が実現されており、インターネット・ベースのアプリケーションの開発、展開およびコンテンツ管理を容易にします。 ■1999年7月19日から出荷開始するOracle8iと価格 ・ Oracle8i Enterprise Edition for Windows NT R8.1.5 160万円（8同時ユーザー）〜 ・Oracle8i Enterprise Edition for HP-UX R8.1.5 320万円（8同時ユーザー）〜 ・Oracle8i Enterprise Edition for IBM AIX R8.1.5 320万円（8同時ユーザー）〜 ・ Oracle8i Enterprise Edition for Compaq Tru64 UNIX R8.1.5 320万円（8同時ユーザー）〜 ■1999年8月13日から出荷開始するOracle8iと価格 Oracle8i Workgroup Server for Windows NT Release8.1.5 22万円（5同時ユーザー）〜 ◆お問い合わせ先： 日本オラクル株式会社 マーケティング統括本部 事業企画部 大橋 Tel.03-5213-6395 E-mail moohashi@jp.oracle.com
新世代統合アプリケーション Office 2000の新ラインアップ 「Microsoft(R) Office 2000 Personal 」を発表 〜 個人ユーザーに最適なプレインストール専用製品 〜 マイクロソフト株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：成毛 真）は､7月9日（金）発売予定の統合アプリケーションの最新版「Microsoft(R) Office 2000」日本語版（以下：Office 2000 ）の新しいラインアップとして、プレインストール専用製品「Microsoft Office 2000 Personal」（以下：Office 2000 Personal）の開発を進めていることを発表しました。 Office 2000 Personalは、コンシューマ市場において最も利用度の高いアプリケーションをプレインストールパソコン ユーザーが、すぐに使用できるように初期セットアップ等が統合化されており、その構成は下記の通りです。 ＜Office 2000 Personalの構成製品＞ @日本語ワード プロセッサ「Microsoft Word 2000」日本語版（以下：Word 2000） A統合型表計算ソフトウェア「Microsoft Excel 2000」日本語版（以下：Excel 2000） B電子メール・情報管理ソフトウェア「Microsoft Outlook(R) 2000」日本語版（以下：Outlook 2000） C マルチメディア統合辞典「Microsoft / Shogakukan Bookshelf(R) Basic 2.0」（以下：Bookshelf Basic 2.0） D日本語入力システム「Microsoft IME 2000」日本語版（以下：IME 2000） ハードウェアにプレインストールされた形で販売されることにより、拡大するコンシューマ市場の、特に初心者ユーザーにもOffice 2000の高機能と柔軟な操作性を安心してお使いいただけます。 Office 2000 Personalがプレインストールされたパーソナルコンピュータは、ハードウェアメーカー各社より順次発売される予定です。（ハードウェアメーカー 一覧は、添付資料1を参照）これらのパーソナルコンピュータには、Office 2000 Personalがプレインストールされていること示すシンボルマークが貼付されます。このシンボルマークは、購入予定者が購入の目安として確認できるよう販売促進関連の資料や広告などにも展開されていく予定です。 Office 2000は、Office 95およびOffice 97ユーザーを含む広範囲にわたるユーザビリティ調査を実施し、これまで以上の使いやすさと初心者にもやさしい操作性を実現しています。また、ユーザーからの様々な要望を、新機能として積極的に製品に反映し、インターネットへの対応も大幅に強化しています。 《 添付資料1 》 Office 2000 Personalをプレインストールして出荷する予定のメーカー一覧 NEC、エプソンダイレクト株式会社、エプソン販売株式会社、コンパックコンピュータ株式会社、シャープ株式会社、ソニー株式会社、デルコンピュータ株式会社、株式会社 東芝 日本アイ・ビー・エム株式会社、日本ゲートウェイ株式会社、株式会社 日立製作所、富士通株式会社、松下電器産業株式会社（以上13社、50音順、敬称略）
次期Windows(R)オペレーティングシステムの最終ベータ版 「Microsoft(R) Windows(R) 2000 日本語プレリリース版 （ベータ3）」を6月30日（水）に提供開始 〜 すでに200社を越すソフトウェア・ハードウェアベンダーがWindows(R) 2000への対応を表明 〜 マイクロソフト株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：成毛 真）は、Windowsオペレーティング システムの次期バージョンである「Microsoft Windows 2000 Professional（以下：Windows 2000 Professional）」、「Microsoft Windows 2000 Server（以下：Windows 2000 Server）」、およびWindows 2000 Serverの上位製品である「Microsoft Windows 2000 Advanced Server（以下：Windows 2000 Advanced Server）」の、出荷版に装備されるすべての機能を搭載した最終ベータ版である日本語プレリリース版（以下：ベータ3）を6月30日（水）に提供開始します。 今回のベータ3は、Windows 2000の導入評価を開始する企業の情報システム部門、ソフトウェア・ハードウェアメーカー、販売パートナーを中心とした約4万社を対象にされます。 なお、一般顧客向けのベータ3の提供は、8月下旬以降、当社のWindows 2000 Webサイト（http://www.asia.microsoft.com/japan/windows2000/）を通じて申込方法をご案内する予定です。 当社は、今後Windows 2000 最終製品版の出荷に向けて開発作業の最終段階に入ることになります。Windows 2000の開発おいては、信頼性の向上を最も重視しており、5,000人の開発者、1,500人のテスト要員を社内に配置し開発作業を行っています。 ベータ3の提供により、企業ユーザーはWindows 2000の新機能をはじめ、TCO（Total Cost of Ownership：コンピュータの総所有コスト）および導入による生産性の向上などの利点を、早期から自社内で検証することが可能となり、導入や移行計画の立案に着手することができます。ソフトウェアおよびハードウェアメーカー各社は、既存製品の互換性の検証、Windows 2000の新機能を活用した新製品の開発などを本格的に開始することが可能になります。 すでに、200社を越す国内の主要ソフトウェアおよび主要ハードウェア メーカーは、各社の提供するアプリケーションやPC、周辺機器などをWindows 2000に対応させる意向を表明しています。また、当社は、ソフトウェアおよびハードウェアメーカーを対象とした専従技術サポート窓口の設置や、ポーティングラボの開設、技術セミナーの開催などを通じて、既存アプリケーションや周辺機器のWindows 2000上での動作検証および品質の高いWindows 2000対応製品の早期開発を支援します。さらに、今後も各社との協業体制を強化し、ユーザーがWindows 2000の導入を評価する上で必要となる既存製品の互換性情報や対応製品情報などを順次提供していきます。 Windows 2000は、企業システムに求められる高い信頼性、TCOの削減、優れた操作性の向上を提供する先進的アプリケーションプラットフォームとして、今後のPCおよびシステムに大きな変革をもたらすオペレーティングシステムです。 Windows 2000 Professionalは、Windows 98の持つ優れた操作性とWindows NT(R)の利点をさらに拡張し、すべてのビジネスに最適な最も信頼性の高いデスクトップ/モバイル向けクライアント オペレーティングシステムとなります。 Windows 2000 ServerおよびWindows 2000 Advanced Serverは、Webベースの情報共有とアプリケーションの基盤として、基幹業務に応える信頼性とスケーラビリティの向上を提供します。また使いやすく改善された管理機能とActive Directoryにより、大規模ネットワークの管理を容易にし、TCOを削減します。 Windows 2000 ProfessionalとWindows 2000 Server（またはWindows 2000 Advanced Server）を併用することにより、TCOは大幅に削減され、企業規模の大小を問わず強力なデジタル基盤が構築されます。 Windows 2000に関する最新情報は、当社Webサイト（http://www.asia.microsoft.com/japan/windows2000）に掲載されています。 ■ マイクロソフトに関する詳細な情報は、下記マイクロソフトWebサイトならびにFAXBOX情報サービスを通じて入手できます。 ・マイクロソフト株式会社 2000年問題Webサイト http://www.microsoft.com/japan/year2k/ （ミラーサイト） http://www.asia.microsoft.com/japan/year2k/ ・マイクロソフト株式会社 Webサイト http://www.microsoft.com/japan/ （ミラーサイト） http://www.asia.microsoft.com/japan/ ・マイクロソフトコーポレーション Webサイト http://www.microsoft.com/ （ミラーサイト） http://www.asia.microsoft.com/ ・マイクロソフト株式会社 FAXBOX情報サービス FAX番号：03-5454-8100 ・マイクロソフトコーポレーション インフォメーションFAXBOXサービス FAX番号：(1) 201-333-0314
「ロータス スーパーオフィス 2000」と「ロータス 1-2-3 2000」を7月2日より発売 ロータス株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：安田 誠)は、シンプルな操作性と実用的なWeb対応を実現したオフィスアプリケーション「ロータス スーパーオフィス 2000」および 「ロータス 1-2-3 2000」を、7月2日から販売開始します。「スーパーオフィス 2000」は、利便性を向上させた表計算ソフト「1-2-3 2000」や4月16日に発売され大変好評な「オーガナイザー 2000」等、最新のビジネスソフトに加え、既存文書ファイルを簡単な操作でWeb上に公開できるイントラネットサイト構築ツール「ファストサイト」を新たに同梱します。 すでに6月15日よりインターネット上のロータス ストアにて先行予約受け付けを開始しておりますが、シンプルな操作性と圧倒的に手頃な価格が支持され、すでに2週間で1万本以上の予約をいただき、好調な出足を見せています。「スーパーオフィス 2000」の標準価格は25,000円(税別)、バージョンアップ価格は7,800円(税別、マニュアルレス)、「オーガナイザー 2000」と携帯電話の接続ケーブル付きパッケージへのバージョンアップ価格が12,000円となります。「1-2-3 2000」の標準価格は 20,000円(税別)、バージョンアップ価格は6,800円(税別、マニュアルレス)となっており、全国のパソコンショップをはじめとするロータス ビジネスパートナー、およびロータス ストア(http://www.lotus.co.jp/store.nsf/)より販売します。 また、「オーガナイザー 2000」のカレンダー、連絡先などのデータをWindows CE携帯端末とシンクロナイズできる、プーマ テクノロジー社の「Intellisync」と「スーパオフィス 2000」バージョンアップ版とのセットが19, 800円(税別、マニュアル付き)で買えるお得なパッケージも、ロータス ストアより新たに販売します。 「1-2-3 2000」に関しては、30日間の利用期間制限がついた「鍵付試用版」を雑誌や書籍のCDに無償添付し、制限を解除するライセンスキーをインターネット上で販売する方式をメジャーソフト製品として初めて実施します。ライセンスキーの標準価格は6,000円(税別)です。 この「鍵付試用版」は7月9日より ロータス webサイト(http://www.lotus.co.jp)からもダウンロードが可能になります。店頭に出向いて情報収集を行いづらい方に対しても、購入前に製品内容を把握いただけるので、いっそうお求めやすくなります。 さらに、エンターテイメント情報専門メールマガジン Jmail（http://www.jmail.com/）では、「オーガナイザー 2000」に対応したvCalendar配信サービスを開始しています。これにより、テレビ番組やイベントなどのスケジュール情報を電子メールに添付されたvCalendarファイルを開くだけで、オーガナイザーのカレンダーに転送する事が可能になります。 ■ 「ロータス スーパーオフィス 2000」製品構成： 表計算ソフト「1-2-3 2000」、ワープロ「ワードプロ 2000」、リレーショナルデータベースソフト「アプローチ 2000」、デスクトップ統合管理ツール「スマートセンター 2000」、個人情報管理ツール「オーガナイザー 2000」、プレゼンテーションソフト「フリーランス 2000」、スクリーン録画再生ソフト「スクリーンカム 2000」、イントラネットサイト構築ツール「ファストサイト」、実用ひな型&素材集「ひな型ガイド」
ドミノと基幹システム間のデータ連携ツール「ロータス ノーツ ポンプ R3.0 (LEI)」を発売 〜 RDBやERPへの柔軟な対応を可能にし、データ転送速度も大幅に向上 〜 ロータス株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：安田 誠)は6日、「ロータス ノーツ／ドミノ」と、RDBMS(リレーショナル・データベース管理システム)やERP( エンタープライズ・リソース・プランニング・パッケージ)等の基幹システム間の連携を行うデータ転送ツールの新バージョン「ロータス ノーツ ポンプ R3.0(LEI)」を、7月30日から販売開始すると発表しました。「ノーツポンプ R3.0」は、データソースとのインターフェイス部分を「ドミノコネクタ」として独立させることで、データソースの追加・変更に柔軟に対応できるようにしたほか、RDBとノーツ／ドミノ間でディレクトリ情報を自動的に交換・統合する機能や、データ転送パフォーマンスの劇的な向上を実現しています。 「ノーツ ポンプ R3.0」は、ノーツ／ドミノの最新バージョンR5に対応し、オラクル、IBM DB2、およびODBC準拠のデータベースに対応したコネクタを標準搭載しており、標準価格が 980,000円(税別)で、全国のロータスビジネスパートナーを経由して販売されます。 「ノーツ ポンプ」は、ドミノ サーバーと基幹システム間 で大量のデータを高速で転送を可能にするツールとして、大企業から中堅企業まで幅広く導入が進んでいます。「ノーツ ポンプ R3.0」からは、企業情報を統合するための製品という意味で「Lotus Enterprise Integrator(LEI)」を製品名に付加し、ノーツ／ドミノを核とした企業情報の一元的な活用を強力支援するツールとなっています。 「ロータス ノーツ ポンプ R3.0」の特徴は以下の通りです。 ○モジュラー・アーキテクチャーの採用 「ノーツ ポンプ R3.0」では、これまでデータ転送エンジン「ノーツポンプ サーバー」の一部として各種のデータソースとデータ交換を行っていた機能を独立させ、「ドミノコネクタ」としてモジュール化しました。これによって、RDBやERPといったデータソースを追加したり、バージョンアップをした場合でもポンプ本体の設定等を変更せずに、新たにモジュールを追加するだけで柔軟に対応できるようになりました。 「ノーツポンプ R3.0」では、オラクル、IBM DB2、ODBCへ対応した「ドミノコネクタ」を標準搭載していますが、今後SAP R/3、Oracle Applicationsなどの各種ERP、MQ Series、CICSなどのTPモニターに対応したコネクタを順次発売する予定です。また、独自の 「ドミノコネクタ」を開発するための「Domino Connector Toolkit」が無償提供されるため、RDBやERPを開発している企業が自社製品とドミノのデータをネイティブに接続するためのツールを提供することも可能です。 ○LDAPとドミノディレクトリ間の同期 「ノーツ ポンプ R3.0」では、ディレクトリシステムの標準プロトコルである LDAP（Lightweight Directory Access Protcol）とドミノディレクトリ（NAB：Notes Address Book）間で、情報を自動的に交換・統合できるようになりました。これによって、ユーザー情報の追加や変更等をいずれかのディレクトリで行うだけで他のディレクトリに反映されるため、特に大規模ユーザーでの管理効率を大幅に向上させます。複数のサーバーにまたがるLDAPやNABが存在しているシステム環境でも簡単に情報を一元管理できます。また新規ユーザーに関しては、ドミノ上でのユーザーIDの発行やメールボックス作成も自動的に行なうことも可能です。 ○パフォーマンスの大幅向上 “Strict Binding”というメモリ管理機能の向上やドミノコネクタのチューニングなどによるプログラムの改善等により、パフォーマンスが大幅に向上しました。データ転送速度は平均して旧バージョンの3倍〜6倍を実現します。フィールド数の多いフォームの転送時に特に効果があります。 ○新しいメタコネクタを追加 「ノーツポンプ」のデータ転送時にデータを加工するオプション機能（メタコネクタ）として、「コネクション・ブローカー」と「メーター」を追加しました。「コネクション・ブローカー」は、ノーツ／ドミノからアクセスしたユーザーのIDを基幹システム上でも認識させ、ユーザー毎の認証やアクセス制限等を行うための機能です。また「メーター」は、すべてのデータ転送について件数およびデータサイズのログを記録します。 ◆ お問い合わせ先 ロータス株式会社インフォメーションセンター Tel.03-5496-3111 |