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ニュースリリース
ご参考資料（翻訳版）：US News Release NTデータベースのマーケットシェアで、OracleがMicrosoftに圧勝 〜 NTにおける成長率はOracleが55%、Microsoftが12% 〜 OracleはUNIXで確固たるリーダーの座を保ちながらデータベース市場で最も成長の速いNTの分野でも圧倒的なリードを拡張 1999年3月29日、Oracle Corporationは、公表されたばかりのDataquestの「1998 Worldwide DBMS Preliminary Market Statistics（世界的なDBMS市場の1998年の一次統計）」の数値を引用し、Windows NT上のDBMSマーケットシェアがMicrosoftを引き離し、めざましく伸長したと発表しました。 Dataquestのレポートによると、Oracleは現在、Windows NT市場において46.1%という圧倒的なシェアを有しており、1998年の成長率は55%に達しています。一方、Microsoftの成長率はわずか12%で、NTのマーケットシェアは、1997年の37.8%から1998年は29.7%へと大幅に減少しています。Dataquestによると、MicrosoftのプラットフォームにおいてOracleがMicrosoftを上回るマーケットシェアを獲得したのは、これで3年連続になります。 「これらの数値は、Microsoftのプラットフォーム上で、Oracleがさらにリードを広げたことを示しています」と、Oracle CorporationのServer Technology DivisionのSenior Vice PresidentであるChuck Rozwatは言っています。「顧客はNTにおいても、Microsoftではなく圧倒的にOracleを支持しています。インターネットでビジネスを行う企業にとって、拡張性、信頼性、可用性は重要な懸案事項であり、Oracleはそこに非常に重点を置いています。 Dataquestによると、OracleはUNIXプラットフォーム上でも60.9%というシェアを誇り、確固たるリーダーの座を保持しています。第二位のInformixは13.2%、IBMとSybaseはそれぞれ7.3%と7.1%となっています。オープン・データベース・サプライヤをめざすIBMの戦略はうまくいっているとは言えません。レポートによると、UNIX/NTの混在市場でのIBMシェアは9%以下であり、IBM製のUNIXプラットフォーム上でさえ、Oracleはほぼ2対1の割合で、IBM DB2の販売を上回っています。またMicrosoftには、いまだにUNIXプラットフォーム上のオープン・システムに対するRDBMS製品がありません。 インターネットによって加速されるデータベース市場の堅固な成長 Dataquestによると、新しいデータベース（DBMS）ライセンス全体の市場は、1998年には71億ドルに上っています。インターネット・アプリケーションやエレクトロニック・コマース、データ・ウェアハウスに対するニーズによって大いに推進され、15%という堅固な成長を示しており、2003年までには、100億ドルに達するであろうと予測されています。 Oracleに関する情報は、米国:650/506-7000に電話でお問い合わせ下さい。WWWのアドレスは「http://www.oracle.com/」です。 ※本アナウンスの詳細および日本での対応につきましては未定ですので、予めご了解ください。
ご参考資料（翻訳版）：US News Release データ主導のWebページやセルフ・サービスのWebサイトを構築する100%ブラウザ・ベースの環境を、オラクルが世界で初めて実現 〜Oracle WebDBの正式ベータ版提供により、あらゆるユーザーを支援 〜 1998年10月14日、Oracle Corporationは、Oracle WebDBの正式ベータ版を発表しました。 Oracle WebDBは、世界初のインターネット・データベース「Oracle8i」をフルに活用する最初のツールです。インターネット開発者に技術情報やソフトウェアを提供するためのサイトであるOracle Technology Network（http://technet.oracle.com）から、Oracle WebDB 2.0のベータ版を手に入れることができます。 Oracle WebDBの主要コンポーネントは次の2つです。 （1）データベース用のWeb Viewer Oracle WebDBは、動的なHTMLフォームやチャート、レポート、メニューを速やかに作成するのに必要な、すべてのツールを提供します。 （2）Web Site Builder Oracle WebDBは、セルフ・サービスのWebサイトを構築するのに必要な、すべてのツールや管理機能を提供します。 企業のIT部門以外の技術的なスキルが不足しているところでは、重大なアプリケーション・バックログが発生していました。今日のビジネスでは、専任のITスタッフがいるところは少なく、Webコンテンツの構築や管理をアルバイトの開発者にまかせているところもあります。Oracle WebDBは、非常に容易なインストールや使用、展開を実現し、専門的なスキルの不足をカバーするものです。 アプリケーションの開発や展開に際してエンドユーザーが必要とするのは、WebブラウザとOracleデータベースへの接続だけです。何か他のソフトウェアのインストールが必要になることはありません。Oracle WebDBは、完全にウィザード主導です。Oracleのユーザビリティ研究所（usability labs）で十分にテストが繰り返されており、開発の初心者もパワー・ユーザーも、速やかに生産性を上げることができる製品が実現されています。Oracle WebDBのアプリケーションは即座に展開可能であり、製品に直接組み込まれているユニークな管理機能を使用してモニターされます。 「Oracleは、あらゆる人が利用可能なツールを提供します」と、Oracle Tools DivisionのSenior Vice PresidentであるSohaib Abbasiは言っています。「Oracle WebDBは、データ主導のWebページやセルフ・サービスのWebサイトを構築する、最も容易な手段です。」 専門的な知識を有する専任のWeb担当者がいない場合、ビジネス関係者がWebを使用して情報を共有しようとすると、深刻なボトルネックが発生してしまう怖れがあります。またWebサイトは、すぐに時代遅れになってしまうものです。このような状況では、各個人のファイルに最新のバージョンを保とうとするのは非常に困難な試みで、結果的に個人的なWebサーバーの急増を招き、エンドユーザーの欲求不満を引き起こしてしまいます。Oracle WebDBは、ビジネス関係者のWebサイトを、再び中央に集約することを可能にするものです。これらのWebサイトは本質的にセルフ・サービスで、エンドユーザーは、自分が担当している部分で、情報を処理することができます。その結果、すべてのWebコンテンツに対し、最新で単一の確実なソースが実現されるのです。 「Oracle WebDBはエンドユーザーに、自分がサイトの所有者であるという意識を与えます」と、Princeton UniversityのDirector of Data AdministrationのRich Pickett氏は言っています。「サイトのセルフ・サービス機能は、常に最新の情報が提供されることを確実にし、必要となるサポートのレベルを最低限に抑えるものです。」 Oracle WebDBは、優れた検索機能を提供しており、リレーショナルや地図、テキスト、ビデオ等、Oracleデータベースに格納されている、あらゆる種類のデータを検索、活用することができます。 Oracleに関する情報は、米国:650/506-7000に電話でお問い合わせください。WWWのアドレスは「http://www.oracle.com/」です。 ※本アナウンスの詳細および日本での対応につきましては未定ですので、予めご了解ください。 ◆お問合せ先： 日本オラクル株式会社 社長室 広報グループ／大橋
シーアイエス株式会社、マイクロソフト株式会社 中堅企業の情報系システム導入を促進する「メッセージプラザ」を4月1日に開設、情報系ソリューションを提供 〜 シーアイエス株式会社によって運営、今後、ビジネスパートナーを拡大 〜 マイクロソフト株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：成毛 真）とシーアイエス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：戸高 修）は、本日、中堅企業経営者とビジネス.パートナーを対象とし、Microsoft(R) Exchange Serverを核とした情報系ソリューションを提供する「メッセージプラザ」をマイクロソフト株式会社新宿オフィス（住所：東京都渋谷区代々木2丁目2番1号 小田急サザンタワー）に開設したことを発表しました。著名コンサルタント、学識経験者、ビジネス・パートナーによるセミナー、ソリューションのデモンストレーションを実施し、顧客の課題にメッセージング製品がどのように適用できるかを具体的に提案していきます。
「メッセージプラザ」は、メッセージングインフラに関連する“メッセージ”を総合的に発信する場として「メッセージプラザ」と命名しました。当初、シーアイエス株式会社のコンサルタントが常駐し運営の中核となり、また、マイクロソフト株式会社はMicrosoft Exchange、BackOfficeの技術支援、顧客の動員を中心に運営に協力します。 今後「メッセージプラザ」は幅広くビジネス・パートナーの参加を求めていきます。将来的には、さまざまな顧客の課題に対応できる環境の構築を目指し、メッセージング製品を中心とした情報系システムの市場全体の活性化を目的とした独立したコンソーシアムとして自主的に運営されることを期待しています。Microsoft Exchangeと競合関係にあるロータス・ノーツなどとの共存ソリューションの紹介なども計画しております。
近年、さまざまなメディアを通じ、企業の情報化投資の重要性が謳われていますが、中堅企業が自社において、メッセージング製品を中心とした情報系システムの製品情報の入手、製品の検討、効果予測をおこなうことは人的、経済的に困難といわざるをえません。さらに、複数のベンダー製品の組み合わせによって構築されるソリューションの動作検証はすることは、技術的、環境的に難しい状況にあります。また、ソリューションを開発するビジネス・パートナーにとっては、他社製品との共存実証や顧客ニーズの把握に腐心しており、こうした点が中堅企業の情報系システム導入を阻害する要因となっていました。 こうした中で、「メッセージプラザ」は顧客の情報システム導入におけるさまざまな問題点の解決と、最新かつ将来性のあるソリューションをもつビジネス・パートナーとの出会いの場を提供し、顧客の「適正な情報化投資」をはかり、市場の拡大を狙ってまいります。
分散システム集中管理ツール 「Microsoft(R) Systems Management Server Version 2.0」日本語版 5月14日（金）に発売 〜 Windows(R)ベースのデスクトップとサーバーのスケーラブルな集中管理を実現 〜 マイクロソフト株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：成毛 真）は、DMTF(Desktop Management Task Force)（注1）が提唱する、新しいデスクトップ管理技術である、WBEM（Web-based Enterprise Management）に準拠し、西暦2000問題チェック機能などを搭載した、Window(R)ベースのデスクトップとサーバーのスケーラブルな集中管理を実現する、｢Microsoft(R) Systems Management Server Version 2.0｣（以下：SMS 2.0）日本語版を、5月14日（金）に発売します。
（注1）： WBEM (Web-based Enterprise Management)は、1996年7月にBMC Software、CISCO Systems、Compaq Computer、Intel、Microsoftにより提案された、企業におけるシステム管理の標準化を目的とした仕様です。現在は、DMTF(Desktop Management Task Force)により標準化の作業が引き行われています。
プレス発表会席上でのマイクロソフト システム製品統括部 江端部長ご挨拶 今日の企業システムは、さまざまなユーザーの要望を満たしながらも、システム管理コストいわゆるTCO(Total Cost of Ownership)を削減しなければならないという、困難な課題に直面しています。SMS 2.0は、ハードウェア／ソフトウェアリソースのインベントリ作成、ソフトウェアの一括配布、ライセンス管理、ユーザーサポートなどを実現し、中小企業から大企業に至るまでのあらゆる規模の企業システムにおいて、この困難な課題の解決を支援します。また、Windowsベース環境における西暦2000年問題の識別と対応というシステム管理者の抱えるもう一つの困難な課題にも、SMS 2.0はその力を発揮します。 SMS 2.0には、SMS 1.xユーザーから要望のあった数多くの機能が装備されています。プランニング用ツールとしては、ソフトウェアのプロパティ情報などの情報収集が可能な、ソフトウェアインベントリおよびDMTFが規定したCIM(Common Information Model)（注2）ベースのハードウェアインベントリが加えられました。これらの機能により管理者は、ハードウェアとソフトウェアのコンフィグレーションに関する情報を、今までよりもさらに詳細に入手することができるようになります。また、リアルタイムでソフトウェアの使用状況を管理・制御が可能な、ソフトウェアメータリング機能、西暦2000年問題対応チェックツールも装備されています。ソフトウェア配布機能においてはソフトウェア配布能力が大幅に向上し、ソフトウェアの配布ターゲットも、ユーザー、グループ、TCP/IPネットワーク・セグメントなどへ、よりきめこまかなソフトウェア配布が可能となりました。また、ソフトウェアのインストレーションを自動化するSMSインストーラも標準添付し、ソフトウェア配布に要する時間を大幅に短縮することが可能です。 （注2）： CIM(Common Information Model)は、DMTF(Desktop Management Task Force)が規定したシステム管理のデータベースモデルです。 診断用ツールとしては、新たに、SQL Server、Exchange ServerなどのBackOffice製品群の状態監視を行うヘルスモニタ機能が装備され、Windows NT(R)オペレーティングシステムをベースとするサーバーとプロセスを常時にトラッキングすることができるようになりました。さらに、ネットワークモニタやネットワークトレース用ツールも装備され、管理者は Windowsベースの環境下であれば、詳細なネットワーク情報にアクセスしてネットワークに発生した問題を診断することが可能となりました。 ■必要システム ○ サーバー コンピュータ ・本体：Pentium 133MHz以上（Pentium 200MHz以上を推奨）プロセッサまたは、Alphaプロセッサを搭載したWindows NT Server 4.0以上が稼動するコンピュータプライマリサイトではSQL Server(TM) 6.5以上が必要です。 ・最小稼動メモリ 64〜96MB以上（128MB以上を推奨） ・ハードディスク NTFSフォーマットのパーティション1GB以上の空き容量が必要（6GB以上を推奨） ・対応ネットワーク Windows NT Server 3.51以上、LAN Manager 2.1c以上、Novell NetWare 3.12、4.x以上 ○ クライアント ・ PC/AT互換機、NEC PC-9800シリーズ Windows NT 4.0 (Workstation、Server及びEnterprise Edition)、Windows NT 3.51 (WorkstationまたはServer )、Windows 98、Windows 95、Windows 3.1 ・Alpha Windows NT 3.5以上 ■発売概要 ○製品名：｢Microsoft Systems Management Server Version2.0｣日本語版 ○ 発売日：1999年5月14日（金） ○ 製品区別、メディア、 推定小売価格 ・ Microsoft Systems Management Server 2.0（10クライアントアクセスライセンス付き）、添付ライセンスServer:1, CAL:10 ：メディアCD-ROM 、226,000円 ・Microsoft Systems Management Server 2.0 サーバー アップグレード （10クライアントアクセスライセンス付き）、添付ライセンスServer:1, CAL:10 ：メディアCD-ROM 、83,900円 ・Microsoft Systems Management Server5クライアント アクセス ライセンス 添付ライセンス Server:0, CAL:5 ：メディアなし、 47,600円 ・Microsoft Systems Management Server20クライアント アクセス ライセンス、添付ライセンス Server:0, CAL:20 ：メディアなし、 179,100円 ・Microsoft Systems Management Server5クライアント アクセス ライセンス アップグレード、添付ライセンス Server:0, CAL:5 ：メディアなし、 20,600円 ・Microsoft Systems Management Server20クライアント アクセス ライセンス アップグレード、添付ライセンス Server:0, CAL:20：メディアなし 74,200円 ・Microsoft Systems Management Server マニュアルセット、マニュアル セット：メディアなし 8,900円
ご参考資料（翻訳版）：US News Release マイクロソフトとインテル社、「Windows Server Appliance」を発表 〜 小規模ビジネス向けに、簡素化されたネットワーキング プラットフォームを提供 〜 （当資料は、1999年4月7日に米国で発表されたニュースリリースの抄訳です。） 米国マイクロソフト社（本社：ワシントン州レドモンド）とインテル社は、本日（米国時間4月7日）、米国ロサンゼルスで開催されているWindows(R) Hardware Engineering Conference and Exhibition 99（以下：WinHEC 99）において、Intel(R) アーキテクチャとMicrosoft(R) Windows NT(R) Embedded 4.0オペレーティングシステムをベースにした、小規模ビジネス向けサーバー アプライアンスの原型を発表しました。これらの部品をベースとした製品は、今年後半よりOEM（Original Equipment Manufacturer：相手先商標製造会社）各社より販売される予定で、小規模ビジネスがネットワーキングの生産性と利点を享受するための、簡易かつ低価格な手段を提供します。 マイクロソフトのパーソナル&ビジネス システムズ グループ担当シニアバイスプレジデントのジム オールチン（Jim Allchin）は、「小規模ビジネスのお客様は、我々に情報共有とインターネット接続の手軽なネットワーキング ソリューションを求めてきました。マイクロソフトとインテル社は共同で、使い易く、信頼性の高いWindowsベースのアプライアンスを提供することによって、お客様のニーズに応えていきます」と述べています。 一方、インテル社のエンタープライズ&サーバー グループのバイスプレジデント兼ゼネラルマネージャであるジョン マイナー氏（John Miner）は、「我々は、小規模ビジネス向けの、使い易く、信頼できるソリューションをお客様に提供するために、マイクロソフト社と密に協力しています。インテルの技術とMicrosoft Windows NT Embedded 4.0は、小規模ビジネス向けに、インターネット接続とクライアント／サーバー型コンピューティングによる利点と、信頼性が高く、コスト効率に優れたプラットフォームを提供していきます」と語っています。 このサーバー アプライアンスは、技術的な知識のない一般のユーザーでも30分以内でセットアップできるよう設計されており、ファイル、印刷、およびファイヤーウォールで保護されたインターネット コンテンツの共有に必要とされる全てのソフトウェアがプリインストールされ、信頼性の高い、機能の絞り込まれたネットワーク ソリューションを提供します。インターネットを共有することにより、小規模ビジネス経営者は、複数の電話回線から、複数のユーザーで共有可能な単一回線もしくは高速接続へ移行することが可能になり、結果としてインターネット接続コストを削減することができます。 IDC社（International Data Corp.）の調査によると、現在、パソコンを所有する従業員20人以下の小規模ビジネスにおけるネットワーク普及率は30％に満たない状況となっています。小規模ビジネス向けサーバー アプライアンスの市場は、急速に伸びているサーバー アプライアンス市場全体のほんの一部にしかすぎません。 IDC社の技術アナリストであるウォーレン・チャイルズ氏（Warren Childs）は、「これまでのところ、小規模ビジネスにおけるネットワーク普及率は、パソコンやインターネットといったその他の技術の普及率と比較すると大きく立ち遅れています。共同開発を進めているマイクロソフト社とインテル社は、小規模ビジネスにとって最大の関心事である、使い易さの問題を解消することで、小規模ビジネスにおけるネットワーキングの成長に大きな影響を与えるでしょう」と述べています。 小規模ビジネス向けWindows Server Applianceに関する詳細な情報は、以下のWebサイトから入手できます。 http://www.microsoft.com/embedded/ 世界最大のチップメーカーであるインテル社はまた、コンピュータ、ネットワーキング、通信製品の大手メーカーでもあります。インテル社に関する詳細な情報は、以下のWebサイトから入手できます。 http://www.intel.com/pressroom
ご参考資料（翻訳版）：US News Release マイクロソフト社長、シンプルかつ高付加価値な Windows(R) を提供する 企業プランを発表 〜 一般消費者向けWindowsの次期バージョン、2000年発売へ 〜 （当資料は、1999年4月7日に米国で発表されたニュースリリースの抄訳です。） 米国マイクロソフト社（Microsoft Corporation、本社：米国ワシントン州レドモンド）社長のスティーブ バルマー（Steve Ballmer）は、本日（米国時間4月7日）、米国ロサンゼルスで開催されているWindows(R) Hardware Engineering Conference and Exhibition 99（以下：WinHEC 99）において、Microsoft(R) Windowsオペレーティング システムを、あらゆる顧客が簡単にかつ豊かに利用できるようにするための、重要な企業プランの概要について発表しました。特筆されるものとしては、2000年に出荷予定の一般消費者向けWindowsの次期バージョン、Universal Plug and Play（以下：UPnP）に関する新たな展開、および小規模ビジネスのネットワーク化を容易にする、Windows NT(R) Embedded 4.0オペレーティング システムをベースにした、新しいWindows Server Applianceの発表が挙げられます。 バルマーは、「パソコン業界の努力により、コンピュータの利用は広く普及し、一般消費者と企業顧客の両方にとって日常的な活動の一部となりました。業界全体として、我々は絶えず革新と協力を行い、「Easy PC」イニシアチブやWindows Server Applianceといった新たな展開を通じて、パソコンをよりシンプルで豊かなものにしていきます。「Easy PC」イニシアチブもWindows Server Applianceも、インテル社と共同で展開され、本日のWinHECで発表されるものです」と述べています。 過去数年間の開催を経て、WinHECは、Windowsベースのハードウェア業界における最も重要なカンファレンスの一つになりました。今年で8回目を数える本カンファレンスは、Windowsプラットフォームに関する新しいイニシアチブ、標準規格、および新技術が発表される場として注目を集めています。 バルマー、新製品イニシアチブを発表 バルマーは発表の中で、一般消費者と企業の双方にとって有益となる新たな発展について述べました。一般消費者向けには、デジタルメディア処理、ホームネットワーキング、インターネット技術、およびインストールや全体的な使い勝手を著しく向上した、Windowsの新バージョンがあります。 一般消費者向けWindowsの次期バージョンの発売は、2000年に予定されています。（マイクロソフトは去る3月にWindows 98 Second Editionについて発表しています。これは今秋の発売が予定されており、Internet Connection Sharingや優れたブラウザソフトウェアであるMicrosoft Internet Explorer 5など、Windows 98のインターネット技術をさらに強化したものです）。さらにバルマーは、Windowsベースのパソコン上で画像処理を大幅に容易にするためのWindows Image Acquisitionアーキテクチャも発表しました。 企業向けには、小規模ビジネスに特化した機能セット、容易なインストール、および使いやすさを特徴とする新しいサーバー アプライアンスを発表しました。このWindows Server Applianceは、Windows NT Embedded 4.0オペレーティング システムをベースに、インテル社とマイクロソフトが共同開発したものです。Windows Server Applianceは1999年下半期に出荷される予定です。またバルマーは、64ビットWindowsの一般向けデモンストレーションを今回初めて行ないました。 業界と協力するマイクロソフト UPnPイニシアチブを支持する動きが増していることを示したバルマーは、20社以上に上るハードウェアベンダーが新しく同イニシアチブを支持すること、およびUPnP標準規格の開発に注力していく新たな業界団体を設立することを発表しました。UPnPは、デバイスとサービスを記述し、デバイスがネットワーク接続された際に自動的に認識され、ほかのデバイスや利用者が複雑なセットアップや設定を行なう必要がないような一連の共通インターフェイスを定義することを目的とした、業界全体での取り組みです。 マイクロソフトとインテル社は、顧客によるパソコンの利用環境を改善することを目的とした複数年にわたるビジョンである、パソコンをさらに使い易くする計画（ease-of use initiative）を、「Easy PC」イニシアチブと名づけました。このイニシアチブは、従来のハードウェアの利用を減らし、新しいハードウェアとオペレーティング システムの新機能を採用していくことで、パソコンのセットアップ、拡張、および利用をさらに容易にしていくものです。
ご参考資料（翻訳版）：US News Release マイクロソフト、協賛各社と共にUniversal Plug and Play対応機器とネットワークを紹介 〜 新たに26社がWebベースの簡易なネットワークに賛同 〜 （当資料は、1999年4月7日に米国で発表されたニュースリリースの抄訳です。） 米国マイクロソフト社（本社：ワシントン州レドモンド）は、本日（米国時間4月7日）、米国ロサンゼルスで開催されている Windows(R) Hardware Engineering Conference and Exhibition 99（以下：WinHEC 99）において、接続と通信を簡易化するUniversal Plug and Play（以下：UPnP）を支持する21社の企業と共に、UPnPによってネットワークに接続されたインテリジェント機器、家電機器、パソコン、および周辺機器のデモンストレーションを行いました。このUPnPは標準的なWebベースのプロトコルを使用し、様々な機器の相互接続および通信を、直接またはパソコンやセットトップボックスなどの機器を中継して実現します。 家電機器メーカー、ネットワークプロバイダー、およびパソコン関連の販売会社など、26社の企業（これにより協賛企業の総数は54社となります）が、オープンな技術によって簡単な相互接続が可能となる、次世代の一般消費者向け機器を促進するため、UPnPのサポートを表明しています。これらのデモンストレーションは全て、会場内のマイクロソフト パートナー デモおよびUniversal Plug and Playショーケースエリアで行われます。 「ここで行われるデモンストレーションの数の多さと質の高さは、使いやすい標準規格ベースのネットワーク接続に対するサポートが広がってきていることを示すものです。UPnPでは、自発的なネットワークの構築をより容易に実現できるよう、XMLやHTMLなどの既存の規格を活用することが私どもの最優先課題となっています。今日ご紹介するデモは基盤的なものですが、ネットワーク技術の新しい活用がどのように消費者に恩恵をもたらすかの一端をご覧頂けると思います。」とマイクロソフトのコンシューマ ウィンドウズ部門バイスプレジデントのデビッドコール（David Cole）は述べています。 Universal Plug and Playデモンストレーション WinHECでのUPnPのデモには、家庭用監視システムとして使用され、ホームネットワーク上のどこからでもリアルタイムに画像を送れるビデオカメラから、無線通信によりネットワーク上のプリンタを探して自発的に通信を行う携帯機器まで、広範な機器やシステムが含まれます。これらのデモでは電話回線、IEEE 1394、イーサネット、および無線通信などによってネットワーク接続されたUPnP対応機器が使用され、家庭用ネットワークでのUPnPの簡単さと多様な機能が強調されています。WinHECのUPnPショーケースにおいて技術提供を行っているのは以下の21社です。 3Com Corp.、AcitonTec Electronics, Inc.、Advanced Micro Devices, Inc.、AMX/PHAST Corp.、Axis Communications、キヤノン株式会社、Conexant Systems, Inc., Diamond-Multimedia Systems, Inc.、Eastman Kodak Co.、Echelon Corp.、Epigram, Inc.、富士通株式会社、Hewlett-Packard Co.、Intel Corp.、川崎製鉄株式会社 LSI事業部、日本電気株式会社、Peracom Networks, Inc.、Proxim, Inc.、Quantum Corp.、Samsung Information Systems America、Symbol Technologies Inc. （アルファベット順） Universal Plug and Playの新規協賛企業 今年1月に米国で開催されたConsumer Electronics Showにおいて、UPnPへのサポートを表明した28の企業に加え、今回新たに26の企業がこの家庭内ネットワーキングを容易なものとするソリューション構築に参加します。これらの企業はUPnP対応機器、ネットワークプロバイダ、および埋込みシステムという3つの主要カテゴリ分類されます。 UPnPへの広範なサポートと、UPnP実装の改良に向けての協力意向表明を行っている企業は以下の通りです。 AMX/PHAST Corp.、キヤノン株式会社、カシオ計算機株式会社、Gateway 2000 Inc.、IBM Corp.、川崎製鉄株式会社 LSI事業部、松下電子工業株式会社、Micron Technology Inc.、ミノルタ株式会社、三菱電機株式会社、NeoMagic Corp.、沖電気工業株式会社、Quantum Corp.、三洋電機株式会社、株式会社セガ・エンタープライゼス、ソニー株式会社、Thomson Corp. （アルファベット順） ネットワーク プロバイダ ネットワークの基幹構造は、家庭用、ビジネス向け、あるいは公共のインターネットを問わず、あらゆるネットワークの重要な要素となります。ActionTec Electronics, Inc.、ELSA, Inc.、Epigram,Inc.、川崎製鉄株式会社 LSI事業部、Peracom Networks, Inc.、およびSymbol Technologies, Inc.は、広帯域インターネットアクセスや他のメディアに対応した技術を含む、UPnPによるネットワーク基盤を実現するため、マイクロソフトと共に製品の開発を行います。 Universal Plug and Playの埋込型ソリューション パソコン以外の機器へのUPnPの採用に向けて、UPnPの埋込み型実装が開発されています。最終的にはこれらのソリューションにより、これまでソフトウェアネットワークを実装するためのコストをカバーできなかった、一般消費者向け、商用、および工業用製品のネットワーク版の提供が可能となります。Agranat Systems, Inc.とiReady Corp.はいずれも埋込型ソリューションを専門としており、それぞれの設計に向けたUPnPネットワークのコンポーネントを開発するため、マイクロソフトとの協力を表明しています。 シンプルなネットワーキングのための実践的アプローチ UPnPでは複数の機器の接続を容易に行えますが、これは各機器においてネットワークアドレスが自動的に得られ、ネットワーク上で他の機器によって認識され、かつ各機器の記述が他の機器に対して行われることによります。UPnPの特長のいくつかを次に示します。 ●オープンで標準規格をベースとしたアプローチ UPnPは既存の標準規格に沿って設計されています。IP、HTTP、およびXMLなどの既存のプロトコルや規格の活用によりシンプルな標準規格ベースのネットワーキングが実現されているため、ソフトウェア開発者や周辺機器メーカーは新しいオペレーティングシステムやネットワークアーキテクチャを採用する必要がありません。ネットワークやバスは、すでに存在するプロトコルに基づいて実装されます。 ●プロトコルレベルでの標準化 インターネットの劇的な普及は、明示的かつオープンな回線プロトコルとデータフォーマットに因るところが大きいです。これと同じ戦略、すなわちAPIレベルでなく回線プロトコルのレベルで標準化を行うという戦略により、UPnPでは普遍的かつ自発的なネットワーク接続が実現します。 ●メディアおよび機器からの独立性 UPnPでは、スマートアプライアンス、ネットワーク化された周辺機器、Webベースのサービス、およびパソコンを含めて、あらゆるタイプのネットワークおよび従来の周辺機器が、中央サーバを介することなくサポートされます。UPnPはオープンなシステムであり、パソコンがコンポーネントとして含まれている必要はありません。 この実践的アプローチにより、UPnPの実装にはほとんど労力を必要とせず、システムリソースや設置面積もわずかしか必要としないのです。 Universal Plug and Playについて Universal Plug and Play（UPnP）は、インテル社、コンパック社、そしてマイクロソフトが1992年に発表したPlug and Playイニシアティブの次なる段階です。これは、デバイスとサービスを記述し、デバイスがネットワーク接続された際に自動的に認識され、ほかのデバイスや利用者が複雑なセットアップや構成作業を行なう必要がないような、一連の共通インターフェイスを定義するための、業界を横断する取り組みです。UPnPは、標準規格をベースにしたシンプルネットワーキングという、マイクロソフトのビジョンの重要な要素になります。そこでは、構成作業が容易なインテリジェント機器、ネットワークでつながれた周辺機器、パソコン、そしてサービスは、家庭でも企業でも全て対等となり、パソコンやMicrosoft(R) Windowsオペレーティングシステムによる仲介も必要とされません。 以下の企業は、1999年1月にUPnPのサポートを表明して以来、引き続き支持を続けています。 3Com Corp.、Advanced Micro Devices Inc.（AMD）、ATI Technologies Inc.、AT&T Corp.、Axis Communications Inc.、Cisco Systems Inc.、Compaq Computer Corp.、Conexant Systems Inc.、Dell Computer Corp.、Diamond Multimedia Systems Inc.、Eastman Kodak Co.、Echelon Corp.、富士通株式会社、Hewlett-Packard Co.、株式会社 日立製作所、Honeywell Inc.、Intel Corp.、Intellon Corp.、Lexmark International Inc.、Lucent Technologies Inc.、National Semiconductor Corp.、日本電気株式会社、Proxim Inc.、Samsung Information Systems America（SISA）、ShareWave Inc.、シャープ株式会社、Texas Instrument Inc.、株式会社 東芝 （アルファベット順）
ご参考資料（翻訳版）：US News Release Universal Plug and Play協議会を主要各社と結成 〜 仕様およびソースコードを協議会のホームページにて公開 〜 （当資料は、1999年4月7日に米国で発表されたニュースリリースの抄訳です。） 米国マイクロソフト社（本社：ワシントン州レドモンド）と業界を代表する6企業は、本日（米国時間4月7日）、米国ロサンゼルスにて開催されているWindows(R) Hardware Engineering Conference and Exhibition 99（以下：WinHEC 99）において、Universal Plug and Play（以下：UPnP）ネットワーキング・プロトコルと、Webベースのオープンなプロトコルを基にしたデバイス相互運用規格を促進する企業団体「Universal Plug and Play 協議会」（Universal Plug and Play Forum、以下：UPnP協議会）の設立を発表しました。UPnPを支持する企業は当面、マイクロソフトと協力して、UPnPプロトコルの普及促進、およびデバイスの記述やネーミング、HTMLベースの制御のためのXMLスキーマの開発を共同で行なうことにより、デバイス間の相互運用を可能にしていきます。なお、技術評価目的として、UPnPの仕様と予備ソースコードをUPnP協議会のWebサイト（http://www.UPnP.org/）にて公開しています。 インテル社 アーキテクチャ研究所 コミュニケーションズ アーキテクチャ部門ディレクターのケビン カーン博士（Dr. Kevin Kahn）は、「インテルは、複数のパソコンを所有する家庭が増えるにつれ、消費者が使いやすいホームネットワーキングが極めて重要になると考えています。我々は発足段階からUPnP協議会に参加できることを喜ばしく思い、また、オープンな仕様こそが、家庭における様々な機器の相互接続というビジョンを最も早く実現すると信じています」と述べています。 UPnP協議会による企画設計作業を支援するために、マイクロソフトは、UPnPの背景、UPnP協議会とその活動内容、UPnPソースコード、技術白書、XML言語、開発者キット、および参加を望む企業のための情報を紹介するWebサイト（http://www.UPnP.org）を開設し、その後の更新も行っていきます。同サイトには、参加企業の社名を掲載すると同時に、協議会における企画設計活動および協議会規約を通じて策定されたデバイスやサービスの記述情報も蓄積していきます。マイクロソフトは1999年6月7日に、ワシントン州レドモンドで開催されるUPnP協議会の組織会議において、情報蓄積に関する規約を発行する予定です。 UPnP協議会は、UPnPの普及促進に賛同するあらゆる企業の参加を受け付けています。特定のデバイスに関心のある企業は、この協議会に参加し、そのデバイス用のスキーマテンプレートを設計するプロセスに参加することが高く推奨されます。 マイクロソフトのプロダクティビティ アプライアンス グループのグループ プラニング マネージャである、アレック サンダーズ（Alec Saunders）は、「UPnPは、コンシューマ エレクトロニクス ショーで初めてその大枠が説明された、『どこでもコンピューティングを、全てをつないで（computing everywhere, connecting everything）』というマイクロソフトのビジョンを実現するための、次なるステップです。同協議会は、多岐にわたる業界および企業の専門知識を集結するものであり、そこから生まれるプロセスは、より良い、より柔軟性に富んだ規格を創り出すことでしょう。そして最終的には、消費者に優れた製品が提供されるのです。」と述べています。 コンパック コンピュータ社、ヒューレット パッカード社、インテル社、デル コンピュータ社、ゲートウェイ2000社、およびアキシス コミュニケーションズ社は、UPnP協議会の第1回会合に参加することに既に合意しています。 ◆ マイクロソフトに関する詳細な情報は、下記マイクロソフトWebサイトならびにFAXBOX情報サービスを通じて入手できます。 マイクロソフト株式会社 Webサイト http://www.microsoft.com/japan/ （ミラーサイト） http://www.asia.microsoft.com/japan/ マイクロソフトコーポレーション Webサイト http://www.microsoft.com/ （ミラーサイト） http://www.asia.microsoft.com/ マイクロソフト株式会社 2000年問題Webサイト http://www.microsoft.com/japan/year2k/ （ミラーサイト） http://www.asia.microsoft.com/japan/year2k/ マイクロソフト株式会社 FAXBOX情報サービス FAX番号：03-5454-8100 マイクロソフトコーポレーション インフォメーションFAXBOXサービス FAX番号：(1) 201-333-0314
「ノーツ ／ドミノ」へのスムーズな移行をサポートする「ロータス cc:Mail R6.3」を発売 「DB6」「DB8」「ドミノサーバー」の混在環境での使用が可能に ロータス株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：安田 誠)は15日、業界標準の電子メール「ロータス cc:Mail」の16ビット対応クライアント「cc:Mail R6」系の最新版となる「ロータスcc:Mail R6.3 」を3月23日から販売開始すると発表しました。 「cc:Mail R6.3」は、既存の「cc:Mail」ユーザーを対象として開発されたメールクライアントソフトで、「cc:Mail」のポストオフィスである「DB6」や「DB8」に加え、新たに、インターネット標準のグループウエア「ロータスドミノ」サーバーにアクセスできるため、従来使っている「cc:Mail」で業務を進めながら「ノーツ／ドミノ」システムへスムーズに移行することができます。また、「cc:Mail」の2000年非対応製品*をお使いのユーザーも、「cc:Mail R6.3」にバージョンアップすることにより、引き続き安心して使うことができます。「cc:Mail R6.3 」は、ノーツ／ドミノへのスムーズな移行のための移行ツール等を同梱し、標準価格は 7,900円（税別、1クライアント）で、全国のロータスビジネスパートナーを通じて販売します。 「cc:Mail R6.3」は、ノーツ／ドミノ(R4.5以降)とcc:Mailのポストオフィス「DB6」や「DB8」が混在する環境でも従来通りにメールシステムを運用することが可能なため、大規模な環境での長期にわたる移行もスムーズに行うことができます。 また、同梱されている「ノーツ／ドミノ」へのマイグレーションツールで、登録名簿の移行やノーツユーザーIDファイルの自動作成、「cc:Mail」ポストオフィスにあるメールデータのドミノへの移行などを実現します。さらに「cc:Mail R6.3」と「ノーツ」クライアントの両方で利用できる電子メールおよび掲示板のノーツテンプレートも同梱されています。 このように、「cc:Mail R2」や「cc:Mail R6.x」をご利用いただいていたユーザーは、「cc:Mail R6.3」によって「 ノーツ／ドミノ」へできるだけ少ない負担で簡単に移行することができます。また、継続してcc:Mail をご利用いただくユーザーにとっても、cc:Mail R6系の最新クライアントとしてご利用いただくことができます。 詳細はロータスホームページ(http:///www.lotus.co.jp/)をご参照ください。 ■cc:Mail R6.3発表概要 製 品 名： 「cc:Mail R6.3 」 標準価格： ￥7,900（１ライセンス／税別） 発 売 日： 1999年3月23日（火 ） 販 売： 全国のロータスビジネスパートナー ◆お問い合わせ先 ロータス株式会社 インフォメーションセンター Tel.03-5496-3111 |
